多くの大学生に人気の資格「日商簿記検定(簿記)」。
しかし、本当に簿記が就活に役立つのか、疑問に思っている人もいると思います。
そこで今回はこれを検証するため、筆者が実際に簿記2級を取得してみました。
また、筆者の場合は独学で挑戦したので、独学で挑むかスクールなどを利用するかで迷っている人にも役立つ内容になっています。
簿記の資格をとるのってどのくらい大変?参考書はどれがオススメ?
そんな疑問にお答えします!
簿記は就活に役立つ!
結論からいうと、簿記は就活に役立ちます。
その理由は、以下の通りです。
- 業界・企業・職種の選択に役立つ
- 企業の会計資料が読めるようになる
- ビジネスにおけるお金のやりとりを理解できる
もちろん会社に入ってからも役立つとは思いますが、企業を選ぶ時など就活においても簿記の資格は役に立つことを実感しました。
1つ1つについて深掘りして見てみましょう!
業界・企業・職種の選択に役立つ
就活において簿記を取得するメリットの1つ目は、「業界・企業・職種の選択に役立つ」ことです。
例えば、簿記の知識が生かされる業界としては、主に銀行やコンサルタントなどが挙げられます。
また、一般企業においても、経理部門と呼ばれる職種では簿記の知識をフルに生かすことができます。

したがって、簿記の勉強をしてみて楽しいと感じたり得意だと感じた場合は、銀行やコンサルタントなどの業界・企業、経理などの職種に向いていると言えます。
簿記を勉強することで、就活における自らの適性を確かめてみましょう!
企業の会計資料が読めるようになる
就活において簿記を取得するメリットの2つ目は、「企業の会計資料が読めるようになる」ことです。
企業の会計資料が読めるようになると、その企業の経営状態が簡単にわかります。

志望企業を選ぶ際に、各企業の経営状態がわかることは大きなメリットと言えます。
また、財務諸表からは各企業の戦略なども見えてくるので、個人的には様々な企業の財務諸表を見るのが意外と面白いです。
簿記を勉強し、就活の際の企業選びの参考にすると良いでしょう!
ビジネスにおけるお金のやりとりを理解できる
就活において簿記を取得するメリットの3つ目は、「ビジネスにおけるお金のやりとりを理解できる」ことです。
突然ですが、あなたは「手形」「小切手」「損益分岐点」などの言葉の意味がわかりますか?

これらは、ビジネスの世界では日常的に使われる言葉ですが、馴染みがないという人も多くいることでしょう。
企業における会計は、お小遣い帳の概念とは少し異なります。
簿記を勉強することで、実際に就職する前にビジネスにおけるお金の仕組みを理解しておくことができます!
就活で簿記を生かすためにオススメの参考書
就活に向けて簿記の資格を取ろうと思い、筆者は大きな書店に行って様々な参考書を比較しました。
その結果、簿記の勉強にオススメする参考書は、「みんなが欲しかった簿記の教科書」と「みんなが欲しかった簿記の問題集」です。
なぜなら、教科書と問題集がセットになっているため学習しやすく、説明もわかりやすかったからです。
覚えておくべき仕訳だけをまとめた冊子もついており、試験の前に重点的に復習を行うことができました。
この二冊セットだけで十分合格点に達することができたので、ぜひチェックしてみてください!
↓簿記三級はこちら↓
↓簿記二級はこちら↓
簿記3級や2級を就活のためにとるのは大変?独学は?
多くのwebサイトでは広告費を得るために通信教育やスクールをオススメしていますが、3級や2級なら独学で十分です。
教科書を読む→問題集をやる→間違えた問題だけをやる→さらに間違えた問題だけをやる・・・というサイクルを1周やるだけでも合格点の70点に達することはできます。
大変さでいうと、筆者の場合全く知識のないところからスタートしたので、3級に関しては上記のサイクル1周に合計40時間ほどかかりました。
2級でも、3級の範囲にはない「工業簿記」と呼ばれる分野が入ってくるので、そこの理解に時間がかかりましたが、全部合わせて上記のサイクル1周で60時間ほどでした。
工業簿記は範囲の割に配点が高いので、不安な場合はもう1周しておくことをオススメします。(筆者は2周しました)
簿記1級は就活に生かせる?とるべき?
結論から言うと、簿記2級までとってみて、会計を専門とするお仕事に付きたいと思ったならとるべき、そうでないならばコスパが悪いのでとるべきでないと思います。
簿記1級では試験科目が4つに増え、各科目の難易度もかなり高いと言われています。
また、足切り制度が存在しており、4割未満の得点の分野があると合格できない仕組みになっています。
こうした難しさがあるにもかかわらず、簿記1級の求人は簿記2級の求人よりも数が少ないのです。
したがって、就活に使うなら簿記2級までで十分であり、会計関係の専門職につきたい場合のみ1級までとるべき、というのが筆者の考えです。